阿部彩（2008）『子どもの貧困―日本の不公平を考える』岩波書店。
阿部彩（2011）「子ども期の貧困が成人後の生活困難（デプリベーション）に与える影響の分析」『季刊・社会保障研究』46（4），pp.354-367。
阿部彩（2013）「子どもの健康格差の要因－過去の健康悪化の回復力に違いはあるか－」『医療と社会』22（3），pp.255-269。
阿部彩（2014）『子どもの貧困Ⅱ―解決策を考える』岩波書店。
有宗将太・石田章・松本寿子・横山繁樹（2012）「成人の朝食欠食を規定する要因」『農業生産技術管理学会誌』19（2）， pp.47-55。
朝日新聞取材班（2016）『子どもと貧困』朝日新聞出版。
馬場康彦（1997）「母子世帯の消費構造の特質」『季刊・家計経済研究』（33）， pp.22-33。 Beshara, M., Hutchinson, A., Wilson, C. (2010)“Preparing meals under time stress. The experience of working mothers,” Appetite, 55(3), pp.695-700.
藤原千沙（2005）「ひとり親の就業と階層性」『社会政策学会誌』13，pp.161-175。
藤原千沙（2007）「母子世帯の階層分化―制度利用者の特徴からみた政策対象の明確化―」『家計経済研究』（73），pp. 10-20。
藤原千沙・湯澤直美（2010）「被保護母子世帯の開始状況と廃止水準」『大原社会問題研究所雑誌』620（6），pp.49-62。
Fukuda, Y., Hiyoshi, A. (2012) “High quality nutrient intake is associated with higher household expenditures by Japanese adults,” BioScience Trends, 6(4), pp.176-182.
高健・郷間英世・秋葉繁晴・小寺沢敬子・米谷光弘・生沢雅夫（2002）「母子家庭における幼児の社会生活能力と母親の養育態度―一般家庭との比較を通しての検討―」『小児保健研究』61（1），pp.73-81。
林芙美・武見ゆかり・村山伸子（2015）「成人における経済的要因と食に関する認知的要因，食行動，および食の QOL との関連」『栄養学雑誌』73（2）pp.51-61。
硲野佐也香・中西明美・野末みほ・石田裕美・山本妙子・阿部彩・村山伸子（2017）「世帯の経済状態と子どもの食生活との関連に関する研究」『栄養学雑誌』75（1），pp.19-28。
樋田敦子（2015）『女性と子どもの貧困－社会から孤立した人たちを追った－』大和書房。保坂渉・池谷孝司（2015）『子どもの貧困連鎖』新潮社。
池田真紀・兼板佳孝（2015）「睡眠と健康－思春期から青年期－」『保健医療科学』64（1），pp.11-17。
石田章・吾郷早也佳・横山繁樹（2015）「母子世帯における子どもの食行動と母親の影響―とくに朝食欠食に着目して―」『食農資源経済論集』66（2），pp.27-43。
石田貴士・西山未真・丸山淳史（2015）「女性の就業形態が食生活に与える影響」『食と緑の科学』（69）， pp.17-23。
石原暢・富田有紀子・平出耕太・水野眞佐夫（2015）「日本の子どもにおける貧困と体力・運動能力の関係」『北海道大学大学院教育学研究院紀要』（122），pp.93-105。
石井加代子・浦川邦夫（2014）「生活時間を考慮した貧困分析」『三田商学研究』57（4），pp.97-121。
岩田美香（2001）「離別母子家族と親族の援助－母親の学歴からみた階層性－」『教育福祉研究』（7）， pp.57-72。
岩田美香（2005）「母子世帯の階層性－資源の制約と利用の視点から－」『教育福祉研究』10（1）， pp.5-21。
金子充（2017）『入門 貧困論 ささえあう／たすけあう社会をつくるために』明石書店。神崎匠世・木村裕美（2012）「労働者における健康診断結果と行動変容ステージおよび生活習慣との関連―30 歳代と 40 歳代の比較による検討―」『日本農村医学会雑誌』61（1），pp.55-66。
河村昌幸・石田章・横山繁樹（2013）「中高生の朝食欠食・偏食に関する考察」『農業生産技術管理学会誌』20（3），pp. 85-93。
川﨑真弥・堤千代子・森惠子（2011）「絵本を使った食育効果」『中国学園大学紀要』（10），pp.9-17。
苅谷剛彦（2012）『学力と階層』朝日新聞出版。
小林奈穂・篠田邦彦（2007）「幼児，児童，生徒の朝食欠食を促す要因に関する系統的レビュー」『新潟医療福祉学会誌』7（1），pp.2-9。
駒村康平・道中隆・丸山桂（2011）「被保護母子世帯における貧困の世代間連鎖と生活上の問題」『三田学会雑誌』103（4），pp.51（619）-77（645）。
米山由恵・石田章・松本寿子・横山繁樹（2013）「高校生の携帯電話依存と食行動に関する考察」『農業生産技術管理学会誌』19（4），pp.143-149。
今野暁子・佐藤玲子（2006）「高校生における家族関係と食生活との関連」『尚絅学院大学紀要』（52），pp.123-129。
厚生労働省「母子家庭の母の就業の支援に関する特別措置法について」https://www.mhlw. go.jp/topics/2004/bukyoku/koyou-l/11.html（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「母子家庭等自立支援対策大綱」https://www.mhlw.go.jp/topics/2002/03/tp0307- 3.html#1（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「第 3 編社会福祉 第 2 章児童福祉・母子福祉」https://www.mhlw.go.jp/toukei/youran/data30k/320.xls（2019 年 11 月 18 日閲覧）。
厚生労働省「平成 10 年度全国母子世帯等調査 母子世帯になった理由別 母子世帯数及び構成割合の推移」https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000002426651&f ileKind=0（2019 年 11 月 19 日閲覧）。
厚生労働省「平成 10 年度全国母子世帯等調査 養育費の受給状況」https://www.e-stat.go.j p/stat-search/file-download?statInfId=000002426682&fileKind=0（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「平成 18 年度全国母子世帯等調査結果報告 16 離婚母子世帯における父親からの養育費の状況」https://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/boshi-setai06/02-b16.html（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「平成 22 年 国民生活基礎調査の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa10/2-4.html（2019 年 11 月 20 日閲覧）。
厚生労働省「平成 23 年度全国母子世帯等調査結果報告 ひとり親になった理由別の世帯構成割合」https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kodomo/kodomo_kosodate/boshi-katei/b oshi-setai_h23/dl/h23_02.pdf（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「平成 27 年 国民健康・栄養調査結果の概要」http://www.mhlw.go.jp/file/04-Hu douhappyou-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/kekkagaiyou.pdf（2019 年 11 月 8 日閲覧）。
厚生労働省「平成 28 年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11923000-Kodomokateikyoku-Kateifukishika/0000190325.pdf（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「平成 28 年度全国ひとり親世帯等調査結果報告 17 養育費の状況」https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11920000-Kodomokateikyoku/0000188168.pdf（2019 年 11月 15 日閲覧）。
厚生労働省「平成 28 年度全国ひとり親世帯等調査結果報告 ひとり親になった理由別の世帯構成割合」https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11920000-Kodomokateikyoku/0000 188150.pdf（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「平成 28 年 国民生活基礎調査の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/h w/k-tyosa/k-tyosa16/dl/03.pdf（2019 年 11 月 18 日閲覧）。
厚生労働省「平成 29 年版 厚生労働白書－社会保障と経済成長－」（図表 2-1-18 世帯構造別 相対的貧困率の推移）https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/17/backdata/01-02-01-1 8.html（2019 年 11 月 20 日閲覧）。
厚生労働省「平成 29 年 国民健康・栄養調査結果の概要」https://www.mhlw.go.jp/content/1 0904750/000351576.pdf（2020 年 1 月 25 日閲覧）。
厚生労働省「平成 29 年 国民生活基礎調査の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/h w/k-tyosa/k-tyosa17/dl/03.pdf（2019 年 11 月 18 日閲覧）。
厚生労働省「平成 30 年 国民生活基礎調査の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/h w/k-tyosa/k-tyosa18/dl/02.pdf（2019 年 11 月 18 日閲覧）。
厚生労働省「ひとり親家庭の現状について」http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11 900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/0000083324.pdf（2019 年 11 月 15 日閲覧）。
厚生労働省「ひとり親家庭の支援について」https://www.mhlw.go.jp/content/000539080.pdf（2019 年 11 月 11 日閲覧）。
厚生労働省「児童扶養手当について」https://www.mhlw.go.jp/bunya/kodomo/osirase/100526- 1.html（2019 年 11 月 11 日閲覧）。
厚生労働省「児童扶養手当制度の改正について」https://www.mhlw.go.jp/topics/2002/06/tp0 626-2.html（2019 年 11 月 11 日閲覧）。
厚生労働省「国民生活基礎調査（貧困率）よくあるご質問」https://www.mhlw.go.jp/toukei/ list/dl/20-21a-01.pdf（2020 年 1 月 20 日閲覧）。
厚生労働省「用語の解説（平成 29 年 簡易調査）」https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/20- 21-yougo_h29.pdf（2019 年 11 月 11 日閲覧）。
厚生省五十年史編集委員会（1988）『厚生省五十年史（記述篇）』財団法人厚生問題研究会。厚生省五十年史編集委員会（1988）『厚生省五十年史（資料篇）』財団法人厚生問題研究会。葛西リサ・塩崎賢明（2004）「母子世帯と一般世帯の居住状況の相違―住宅所有関係,居住面積,住宅費,家賃分析―」『日本建築学会計画系論文集』（581），pp.119-126。葛西リサ・塩崎賢明・堀田祐三子（2005）「母子世帯の住宅確保の実態と問題に関する研究」『日本建築学会計画系論文集』（588），pp.147-152。
京極高宜（1981）「母子家庭の健康問題―東京都における最近の動向から―」『公衆衛生』45（4），pp.289（25）-291（27）。
松井礼・清板芳子（2004）「母子家庭の児童による母親の養育態度の認知と自己開示との関連―両親家庭との比較を通しての検討―」『CCI 年報』17，pp.64-75。
道中隆（2013）「保護受給母子世帯における社会的不利益の世代間継承―貧困の固定化と世代間連鎖に関する実証的分析―」『追手門学院大学社会学部紀要』（7），pp.73-94。
文部科学省・厚生労働省・農林水産省「食生活指針の解説要領」http://www.maff.go.jp/j/sy okuiku/attach/pdf/shishinn-5.pdf（2019 年 11 月 1 日閲覧）。
森脇弘子・小田光子・佐久間章子・寺岡千恵子・岸田典子（2006）「小学生の食生活・生活習慣に及ぼす調理担当者の意識」『栄養学雑誌』64（2），pp.87-96。
Murakami, K., Miyake, Y., Sasaki, S., Tanaka, K., Ohya, Y., Hirota, Y., the Osaka Maternal and Child Health Study Group. (2009) “Education, but not occupation or household income, is positively related to favorable dietary intake patterns in pregnant Japanese women: the Osaka Maternal and Child Health Study,” Nutrition Research, 29, pp.164-172.
武藤敦士（2012）「母子世帯の貧困お就労支援の課題―「母子家庭自立支援給付金事業」を中心として―」『龍谷大学大学院研究紀要 社会学・社会福祉学』（19），pp.37-56。
内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 平成 28 年版 I－4－6 図 母子世帯数及び父子世帯数の推移」http://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/h28/zentai/html/zuhyo/zuhyo01- 04-06.html（2019 年 11 月 12 日閲覧）。
中川清（2000）『日本都市の生活変動』頸草書房。
中堀伸枝・関根道和・山田正明・立瀬剛志（2016）「子どもの食行動・生活習慣・健康と家庭環境との関連－文部科学省スーパー食育スクール事業の結果から－」『日本公衆衛生雑誌』63（4），pp.190-201。
中島義明・今田純雄（1996）『たべる－食行動の心理学－』朝倉書店。
中村又一（2010）「生活保護受給母子世帯の就労自立の困難性について自立阻害要因の分析を通して見えてくるもの」『大阪社会福祉士』（16），pp.25-27。
中村伸枝・遠藤数江・荒木暁子・小川純子・村上寛子・武田淳子（2005）「高校生の食習慣と小学生時代からの食習慣の変化」『千葉大学看護学部紀要』（27）， pp.1-8。
中村彩希・稲山貴代・荒尾孝（2016）「成人における世帯収入別にみた野菜摂取行動に関連する食行動」『日健教誌』24（2），pp.65-80。
Nakamura, S., Inayama, T., Hata, K., Matsushita, M., Takahashi, M., Harada, K., Arao, T. (2016)“Association of household income and education with eating behaviors in Japanese adults: a cross-sectional study,” BMC Public Health, 16:61 pp.1-14.
中村丁次・門脇孝（2012）『国民の栄養白書 健康増進・病気の重症化予防のための適正な栄養の知識の普及・活用』日本医療企画，pp.45-55。
成瀬祐子・冨田圭子・大谷貴美子（2008）「家庭の食事時間の楽しさが児童・生徒の自尊感情に及ぼす影響－小学 5，6 年生と中学 2 年生を対象にして－」『日本食生活学会誌』19（2），pp.132-141。
仁宮崇（2017）「社会経済状態と健康との関連」『中国学園紀要』（16），pp.1-6。
Nishi, N., Horikawa C., Murayama, N. (2017) “Characteristics of food group intake by household income in the National Health and Nutrition Survey, Japan,” Asia Pacific Journal of Clinical Nutrition, 26(1), pp.156-159.
農林水産省「食事バランスガイドとは」http://www.maff.go.jp/j/balance_guide/（2019 年 11月 1 日閲覧）。
表真美（2011）「ひとり親家族の家庭教育と子育て」『京都女子大学発達教育学部紀要』（7），pp.1-8。
Palloni, A. (2006) “Reproducing inequalities: Luck, wallets, and the enduring effects of childhood health,” Demography, 43(4), pp.587-615.
ピエール・ブルデュー・石井洋二郎訳（1990）『ディスタンクシオンⅠ』藤原書店。
坂口尚文（2013）「シングルマザーの就業とディストレス」労働政策研究・研修機構『子育てと仕事の狭間にいる女性たち：JILPT 子育て世帯全国調査 2011 の再分析』pp.19-20。
佐藤哲彰（2011）「非常雇から正規常雇への転換―母子世帯の母は不利なのか―」『三田学会雑誌』103（4），pp. 601-618。
政府統計の窓口「福祉行政報告例 / 平成 27 年度 福祉行政報告例 年次推移統計表」https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000031507019&fileKind=0（2019 年 11月 15 日閲覧）。
関根美貴（2010）「母子世帯の家計の実態について」『愛知教育大学家政教育講座研究紀要』（39），pp.79-91。
清水冬樹（2011）「子どもの自己肯定感と家庭・親支援―母子世帯の実態を参考に―」『子ども権利研究』（19），pp.17-23。
総務省統計局「平成 27 年国勢調査 世帯構造等基本集計結果」https://www.stat.go.jp/data/ kokusei/2015/kekka/kihon3/pdf/gaiyou.pdf（2020 年 1 月 6 日閲覧）。
周燕飛（2012）「母子世帯の母親における正社員就業の条件」『季刊・社会保障』48（3），pp.319-333。
高橋裕哉・石田章（2011）「母親の食意識を規定する背景要因」『農業生産技術管理学会誌』17（4），pp.145-151。
高泉佳苗・原田和弘・中村好男（2013）「健康情報源と食行動および身体活動との関連」『日健教誌』21（3），pp.197-205。
玉木雅子・佐藤裕子・真砂雄一・稲葉洋美・中野博子・小林修平（2014）「高校生の食行動と精神的回復力の関係」『日本家政学会誌』65（7），pp.35（373）-44（382）。
田宮遊子（2007）「母子世帯の住宅問題」『都市住宅学』（56），pp.12-16。
田宮遊子（2017）「親の配偶関係別にみたひとり親世帯の子どもの貧困率－世帯構成の変化と社会保障の効果－」『社会保障研究』2（1），pp.19-31。
田宮遊子・四方理人（2007）「母子世帯の仕事と育児－生活時間の国際比較から－」『季刊・社会保障研究』43（3），pp.219-231。
田中里美・武見ゆかり（2015）「青年期独身男性における朝食摂取頻度と回想法による学童期の食習慣との関連」『日本健康教育学会誌』23（3），pp.182-194。
丹波史紀（2010）「シングルマザーへの就労支援の有効性に関する実証的研究―母子家庭等就業・自立支援センター利用者の追跡調査を通して―」『行政社会論集』23（1），pp.55-96。谷口桃子・石田章・井上憲一（2017）「母親の食育関心度と食行動との関連性および食育
関心度の規定要因に関する考察」『食農資源経済論集』68（2），pp.21-32。
谷口桃子・石田章（2018）「成人女性の食行動・食意識の規定要因に関する考察」『食農資源経済論集』69（2），pp.25-35。
谷顕子・草苅仁（2017）「日本の貧困世帯における食料消費の特徴：母子世帯を対象とした実証分析」『農業経済研究』88（4），pp.406-409。
谷顕子・草苅仁（2019）「雇用形態別にみた母子世帯の食料消費行動に関する分析」『フードシステム研究』25（4），pp.217-220。
冨岡文枝（1998）「母親の食意識及び態度が子どもの食行動に与える影響」『栄養学雑誌』56（1），pp.19-32。
鳥山まどか（2008）「母子家庭における教育費負担―母子福祉資金貸付制度からの考察―」『子ども家庭福祉学』（8），pp.1-10。
槌本浩司・森谷絜・荒川義人・茎津智子・菅原千鶴子・清水やよい・梅澤敦子・関谷千尋（2011）「地域に在住する小学生を対象にした「天使 21 世紀子どもの食育教室」が食生活・食行動に及ぼす効果」『天使大学紀要』（11），pp.1-10。
上村昌代（2012a）「離婚母子世帯の直面する養育費不払い問題に関する考察」『チャイルド・サイエンス：子ども学』8，pp.57-61。
上村昌代（2012b）「離婚後の子どもの共同養育に向けて―共同親権・共同監護をめぐる問題―」『現代社会研究科論集：京都女子大学大学院現代社会研究科博士後期課程研究紀要』（6），pp.33-58。
渡辺雄二・熊谷摩幸美・青木宏（1997）「女子学生の不定愁訴の評価と食行動との関連」『栄養学雑誌』55（4），pp.197-204。
山野良一（2017）「母子世帯および子育て中の母親の社会経済情勢、社会関係資本、抑うつについての研究：「生活と支えあいに関する調査」」『社会保育実践研究』（1），pp.15-42。余田翔平（2012）「子ども期の家族構造と教育達成格差―二人親世帯／母子世帯／父子世帯の比較―」『家族社会学研究』24（1），pp.60-71。
湯澤直美（2004）「日本における母子世帯の現代的態様と制度改革－ワークフェア型政策の特徴と課題－」『コミュニティ福祉学部紀要』（6），pp.45-66。
湯澤直美（2009）「貧困の世代的再生産と子育て―おる母・子のライフストーリーからの考察―」『家族社会学研究』21（1），pp.45-56。
湯澤直美（2018）「子育て後の母子世帯の母親たち」『学術の動向』23（5），pp.14-17。湯澤直美・藤原千沙・石田浩（2012）「母子世帯の所得変動と職業移動-地方自治体の児童扶養手当受給資格者データから-」『社会政策学会誌「社会政策」』4（1），pp.97-110。
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