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女性受刑者が犯罪に至る過程 ―メンタルヘルスの問題に着目して―

神藤 彩子 国際基督教大学

2022.04.22

概要

主として北米の関連する先行研究を踏まえ、日本の女性受刑者が犯罪に至る過程を最も包括的なデータを利用して実証した本論文は、研究の目的、3 つの互いに関連した調査研究、総合的考察の五章から構成されている。

女性独自の犯罪への過程やトリートメントのニーズがあるというエビデンスが蓄積されてきている(Daly、 1992; Salisbury & Van Voorhis、 2009; Brennan et al.、 2012 など)。欧米では、そうした知見に基づいて被害者性の高い点に配慮した女性受刑者へのトリートメントが実践されている(矢野、2013)。第 1 章ではまず女性受刑者の特性に配慮した効果的なトリートメントを日本で行うために女性受刑者を対象とした研究を行い、エビデンスを積み重ねることの重要性を論じた。そして本論文の目的および 3 つの研究の相互の関連について説明した。

2011 年 10 月から 2012 年 3 月までの間に全国の刑事施設を出所した女性受刑者 1154 名を分析対象とし、第 2 章では女性受刑者の再犯リスク要因を特定するとともに、再犯リスク要因となる変数を用いて女性受刑者を k-means クラスター分析によって 3 つの群に類型化した。その結果、3 つの群(早発薬物犯群、多犯歴財産犯群、遅発少犯歴多様群)で は、再犯率、犯罪傾向、家族や就労の状況、メンタルヘルスの問題にそれぞれ異なる特徴が見られた。女性受刑者特有のリスク要因としては、自傷行為の反復や精神科通院入院歴、摂食障害といったメンタルヘルスの問題に関するものが挙げられ、女性受刑者の場 合、家族をはじめ人間関係における外傷的経験の影響が大きく、それを補い回復しようとする中で精神障害を抱え、それだけにとどまらずに犯罪に至るものと考えられる。

女性犯罪者を対象とした複数の先行研究において、被害体験とメンタルヘルスとの関連が示されており、また、これらの先行研究では、メンタルヘルスの指標の一つとして、抑うつが多く用いられている。加えて、アメリカの矯正施設や保護観察所で使用されている女性犯罪者用のリスクアセスメントツールである WRNA:Women's Risk/Needs Assessment(Van Voorhis、 Bauman、&Brushett、2013)では、メンタルヘルスの問題を評定する指標として、過去の精神科受診・診断歴や自殺未遂歴、不安症状の有無とともに、抑うつの程度を測る質問項目が採用されている。一方、被虐待体験により自尊感情が損なわれることが先行研究(宮地、2013;Herman、1992;Matsuura、Hashimoto & Toichi、 2013)で指摘されていること、自尊感情は抑うつを予測する要因であると指摘されていること(Sowislo & Orth、 2013)などから、女性受刑者を対象とした本研究においても、被害体験と抑うつとの関連に自尊感情が媒介している可能性について検討する必要性があると考えられる。第 3 章では女性受刑者の子ども時代および成人後の被害体験の状況を明らかにするとともに、女性受刑者が抑うつに至るメカニズムについて、全国の刑事施設で調査時に出所を間近に控えた女性受刑者 647 名を分析対象とし、2016 年 1 月 25 日から同年 5 月 31 日までに行われた調査データを用いて検証した。調査内容は、基本的人口動態的属性、犯罪歴、学歴・仕事、家族、メンタルヘルスの問題に係る項目、被害体験、抑うつ、自尊感情についての心理尺度等である。構造方程式モデリングによる解析の結果、子ども時代の保護者からの被虐待体験が、自尊感情の低下を介して抑うつの高まりに影響を及ぼすメカニズムが示された。代表的な先行研究にも同様のメカニズムが記述されており、本研究の結果とも一致する。また、この結果は、子ども時代の逆境体験が心身の健康における多様なリスク要因を後の人生にもたらすことを示した ACE(The Adverse Childhood Experiences:子ども時代の逆境体験)研究(Felitti et al、1998)の結果とも一致してい る。先行研究では、成人後の被害体験と子ども時代の被虐待体験が同時に取り扱われていないという問題が指摘されてきた。これらを同時に取り扱い解析した本研究では、子ども時代の保護者からの被虐待体験の負の影響の大きさが浮き彫りになった。

女性の薬物依存については、男性とは異なる女性独自の要因があるという知見(Daly、1992;Salisbury & Van Voorhis、2009)が北米では蓄積されてきている。他方我が国において女性の薬物依存の研究は比較的少数であり、また事例研究に基づくものであるうえ、女性の薬物依存はほとんどの場合 1951 年に覚醒剤取締法が制定されるまで比較的広く流通していたメタンフェタミンへの依存である。第 4 章では第 3 章で分析対象とした女性受刑者のうち覚醒剤事犯者 202 名を対象に、覚醒剤等の使用状況を明らかにするとともに、薬物依存に至るメカニズムについて構造方程式モデリングを用いて統計的な実証研究を行った。その結果、Carbone-Lopez & Miller(2012)および Smith(2017)と同様に、女性が薬物依存に至る過程には必ずしも子ども時代の保護者からの被虐待体験が影響しているわけではないものの、自尊感情の低下を介して抑うつが高まり、薬物依存に至るメカニズムが示された。米国の精神科医 Khantzian が提唱した自己治療仮説---自尊心、人間関係、セルフケアなどの自己規制の脆弱性を持つ人は、各クラスの薬物の特定の作用または効果が、さまざまな痛みを伴う影響状態を緩和または変化させることを見つけるという仮説---(Khantzian & Albanese、 2008)を一部支持する結果となった。

第 5 章では第 2 章から第 4 章の研究結果を踏まえて、女性受刑者が犯罪に至る過程に関してさまざまな角度から考察するとともに、女性受刑者に対するトリートメントのあり方について論じた。たとえば多犯歴財産犯群のような高い再犯リスクの対象者に対しては、刑事施設出所後に現実的に社会に居場所を見出すことができるように、刑事施設入所中から環境調整や福祉的支援を行うことが欠かせないことが述べられている。また女性特有の再犯リスク要因に着目する必要があることも強調されている。被害者性の高い点に配慮した女性受刑者へのトリートメントの実践については、ジェンダーの視点を重視した女性受刑者の政策が発展している欧米の刑事施設で進められてきたことが説明され、近年、日本においても、「女性活躍推進及び女子刑事施設等の運営改善に関する総合対策(マーガレット・アクション2)」が発出され、女性受刑者特有の課題に対する処遇プログラム等が行われている(法務省矯正局、2019)事実が紹介されている。最後に女性受刑者へのトリートメントを適切に行うため、本研究のように女性受刑者が犯罪に至る過程に関する実証的な研究を積み重ね、その結果をもとにより効果的なトリートメントのあり方を常に検討していくことが望まれるという言葉で本博士論文は締めくくられている。

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参考文献

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