■序章
青山浩子（2015）「二度の再編で生産者・取引先双方のニーズに対応」『地上』69(10)：21-24．中條秀治（1994）「組織の概念とその性格」『中京経営研究』4(1)：141-152．
中條秀治（1995）「集団と組織」『中京経営研究』5(1)：87-102．
中條秀治（1996）「関係集団と機能集団 ―その組織の性格―」『中京経営研究』6(1)：29-43．
服部泰宏（2019）「CHAPTER10 もめごとを乗り越える：コンフリクトと交渉」鈴木竜太・服部泰宏『組織行動』有斐閣：195-213．
林寛子・神谷桂・吉田晋一・平岡美紀・浅野峻介・藤根輝枝（2013）「消費者の切り花の購買実態と選考基準」『農林業問題研究』49(2)：280-285． https://doi.org/10.7310/arfe.49.280
井原久光（2008）『テキスト経営学 ［第３版］』ミネルヴァ書房．
石田正昭（1987）『キクの共同出荷にみる個と集団 ―渥美 3 農協の事例―』農政調査委員会．石田正昭（1999）『農家行動の社会経済分析』大明堂．
磯辺秀俊（1984）『改訂版 農業経営学』養賢堂．
板橋衛（1993）「農協生産部会の展開とその背景」『北海道大学農經論叢』49：177-195． http://hdl.handle.net/2115/11078
金沢夏樹（1982）『農業経営学講義』養賢堂．
川崎訓昭（2019）「柑橘産地の産地再編に伴う組織間対立とその調整方法に関する分析 ―ミクロ組織論を接近視覚として―」『農業経営研究』56(4)：1-13．
岸政彦（2016）『質的社会調査の方法 他者の合理性の理解社会学』有斐閣．
小林恒夫（2005）『営農集団の展開と構造 ―集落営農と農業経営―』九州大学出版会．
栗原伸一・石田貴士・丸山敦史・松岡延浩（2016）「原発事故が福島県産花き小売市場に与えた影響―東京都内における消費者と生花店への意識調査から―」『農業経済研究』88(3)：323-328． https://doi.org/10.11472/nokei.88.323
三島徳三（1994）「農業市場学講座の課題と展望」『北海道大学農経論叢』50：31-37．
光定伸晃・辻和良（2001）「広域合併農協における販売部会組織の再編と今後の課題 ―紀の里農協キュウリ部会を事例に―」『和歌山県農林水産総合技術センター研究報告』(2)：135-142．
内藤重之（2016）「第２章 日本の花卉流通 －その変遷と近年の動向－」今西英雄・福井博一・内藤重之・柴田道夫・土井元章・宇田明・田中孝幸・西川照子『日本の花卉園芸 光と影 歴史・文化・産業』ミネルヴァ書房：69-113．
西井賢吾（2006）『信頼型マネジメントによる農協生産部会の革新』大学教育出版．農林水産省（2018）『平成 29 年度 食料・農業・農村の動向』
大谷尚（2019）『質的研究の考え方 研究方法論からSCAT による分析まで』名古屋大学出版会．
斎藤一治（1989）『地域農業の再編と営農集団の役割 ―栃木県の事例―』東畑四郎記念研究奨励事業報告 11，農政調査委員会．
清水隆房（1979）『施設園芸経営発展論』明文書房．
富永健一（1986）『社会学原理』岩波書店．富永健一（1995）『社会学講義』中公新書．
辻和良（2001）『切り花流通再編と産地の展開』筑波書房．宇沢弘文（2017）『人間の経済』新潮新書．
山田真茂留（2017）『集団と組織の社会学 集合的アイデンティティのダイナミクス』世界思想社．
■第１章
青山浩子（2015）「二度の再編で生産者・取引先双方のニーズに対応」『地上』69（10）：21-24．石田正昭（1987）『キクの共同出荷にみる個と集団―渥美 3 農協の事例』農政調査委員会．
板橋衛（1993）「農協生産部会の展開とその背景」『北海道大学農經論叢』49：177-195．
JA 愛知みなみ（2016）『JA 愛知みなみの現況』．
甲斐諭（2011）「八女電照菊部会の市場シェア獲得戦略とイノベーション」八木宏典編集代表『日本農業経営年報No.8 イノベーションと農業経営の発展』農林統計協会：174-184．
金沢夏樹（1982）『農業経営学講義』養賢堂．
光定伸晃・辻和良（2001）「広域合併農協における販売部会組織の再編と今後の課題―紀の里農協キュウリ部会を事例に―」『和歌山県農林水産総合技術センター研究報告』（2）：135-142．
清水隆房（1979）『施設園芸経営発展論』明文書房．
■第２章
藤井吉隆・長濱健一郎・若松沙貴・本川鈴香（2018）「水田農業地帯における園芸振興の現状と課題 ―秋田県における園芸メガ団地育成事業の事例分析―」『農村経済研究』36(1)：51-59．
福島県（2019）「福島県花き振興計画」 http://www.pref.fukushima.lg.jp/uploaded/attachment/314902.pdf
石塚哉史（2012）「八幡平市における切花輸出の現段階と課題に関する一考察 －安代りんどうの事例を中心に－」『農村経済研究』30(2)：37-43． https://doi.org/10.11617/jrse.30.2_37
岩手県農林水産部（2019）「岩手県花き振興計画」https://www.pref.iwate.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/019/052/iwatekenkakikeikaku.pdf
工藤佳輝・福田勇助（2000）「東北山間における花卉産地発展と組織革新 －岩手県安代町における転作リンドウ栽培の事例より－」『農業経営研究』38(2)：95-100． https://doi.org/10.11300/fmsj1963.38.2_95
宮城県（2017）「みやぎ園芸特産振興戦略プラン（H28～H32）」宮城県（2019）『みやぎの園芸特産データブック』．
農林水産省（2019）『花きの現状について』 http://www.maff.go.jp/j/seisan/kaki/flower/attach/pdf/index-47.pdf （2019/10/24 閲覧）．
劉文静（2000）「都市近郊における農家の花卉販売活動の展開と現状 －名取市高柳の事例をもとに－」『社会学研究』(68)：169-193．
鈴木直建・東山寛（2000）「花き導入による集落活性化の条件 －秋田県十文字町N 集落の事例を中心として－」『農業経営研究』38(2)：91-94．
富樫仁（2001）「キク産地における生産者間のリレー方式による雇用調整」『農村生活研究』(114)：29-34．山形県（2017）「山形県花き振興計画」 https://www.pref.yamagata.jp/ou/norinsuisan/140032/5c715f62770c82b1304d632f82088a08753b- 5e736210295e7436708.pdf
■第３章
江波戸昭（1987）『東京の地域研究』大明堂．
後藤光蔵（2003）『都市農地の市民的利用 成熟社会の「農」を探る』日本経済論評社．
保坂三仁・佐藤赳（2019）「東京都における都市農業の意義と今後の展望 方法論に着目した研究動向の整理」『農村計画学会誌』38(3)：405-417．
星勉（2018）「都市農業振興基本法におけるコペルニクス的転回 －都市農地へのまなざしの歴史、計画的農地利用の意義とその展望－」農業と経済 84(2)：17-25．
石塚修敬（2019）「計画系分野における都市農業研究の現段階 －人と農地の観点による整理－」『農業経済研究報告(50)：22-36．
小野澤康晴（2008）「都市農協の歴史を振り返る ―資産管理事業，信用事業の面から―」『農林金融』61(5)： 248-262． https://www.nochuri.co.jp/report/pdf/n0805re1.pdf
吉田真悟・八木洋憲（2017）「都市農業経営の多角化の採用要因と経営成果 －東京都の農業経営を対象としたアンケートをもとに－」『農村計画学会誌』36(Special Issue)：271-276． https://doi.org/10.2750/arp.36.271
吉田真悟・八木洋憲・木南章（2016）「都市農業における新規就農者の経営者能力の獲得プロセス －新規参入者と自営就農者の比較研究－」『農業経済研究』88(3)：269-274． https://doi.org/10.11472/nokei.88.269
図司直也・佐藤真弓（2013）「都市農業をめぐる研究動向と今日的論点 －「農業不要論」から「農のあるまちづくリ論」へ－」『サステイナビリティ研究』3： 65-74．
■補章
安藤光義（2019）「第 1 章 米の生産調整政策の展開と今後の展望」谷口信和（編集代表）・安藤光義（編集担当）『米生産調整の大転換 ―変化の予兆と今後の展望―』農林統計協会：21-39．
井坂友美（2017）「農地取引メカニズムの諸類型と非市場的取引の実態」『農業経済研究』89(1)：32-49．岩崎邦彦（2012）「第 3 章 米の流通システム」藤島廣二・安部新一・宮部和幸・岩崎邦彦『新版 食料・農産物流通論』筑波書房：32-50．
冬木勝仁（2018）「農政・農協改革と米市場・流通再編」『農業市場研究』26(4)：40-47．金沢夏樹（1982）『農業経営学講義』養賢堂．
小針美和（2018）「米政策の推移 ―米政策大綱からの 15 年を振り返る―」『農林金融』71(1)：45-59．平泉光一・斎藤順（2019）「農産物のインターネット購入における消費者行動と意識の変化 ―2006 年と2018 年の調査結果の比較―」『2019 年度日本農業経済学会大会報告要旨』，2019，189．
JIANG XINYU・平泉光一・斎藤順「農産物のネット購入におけるサイト種類別の消費者の購買動機」『2019
年度日本農業経済学会大会報告要旨』：188．
経済産業省（2019）「平成 30 年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査） 報告書」
https://www.meti.go.jp/press/2019/05/20190516002/20190516002-1.pdf （2020/01/25 閲覧）
日本協同組合連携機構（2019）『農畜産物の消費行動に関する調査結果 ―2018 年度調査―』．
斎藤順・平泉光一（2003）「農産物のインターネット生産者直販における売上不振とその原因」『農林業問題研究』39(1)：12-23．
末永千絵（2019）「E コマースを利用する青果物生産者の流通チャネル選択要因」『2019 年度日本農業経済学会大会報告要旨』：219．
杉山幸子・栗原伸一・大江靖雄（2001）「インターネットを利用した農産物産直の効果と経営者意識」『2001年度日本農業経済学会論文集』：107-112．
高橋正郎（2014）『日本農業における企業者活動 東畑・金沢理論をふまえた農業経営学の展開』農林統計出版．
吉岡徹（2004）「農産物販売におけるインターネット通販に関する一考察」『農政経済研究』(26)：85-91．
論文の公開元へ
